自ら亡国の道を歩んだ朝鮮の指導者たち
[歴史]朝鮮と日本の「相反する選択」

趙甲濟(チョ・ガプジェ)の超少数派サイトからキムピルジェさん。

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自ら亡国の道を歩んだ朝鮮の指導者たち

日本は国際ユダヤ人勢力と手を握り、日英同盟を結び、東アジアの地図を拡大することができた。

キムピルジェ

ロシアのロマノフ王朝は、日本との戦争(日露戦争)後、本格的な没落を道を歩んだ。
以後、日本の情報機関のロシア共産党支援によって、帝政ロシアが1917年に崩壊する。
ロシア共産党を主導したほとんどの人物がユダヤ系だった。

参考までに、日露戦争の背後には、ユダヤ系アメリカ人のジェイコブ・シフの全面的な支援があったわけだが、彼の後ろでサポートしていた勢力がヨーロッパの「ロスチャイルド家」だった。
日本は開港以来、知識人がユダヤ系資本の研究をしたため、これに対しての蓄積した情報を持っていた。

日本は国際ユダヤ人勢力と手を握り、日英同盟を結び、東アジアの地図を拡大することができた。
第二次世界大戦後もジェイコブ・シフ(写真)家が日本に及ぼした影響力は相当なものだと知られている。

ちなみに日本の元産経新聞記者の横山三四郎は、自らの著書で、日露戦争後の1906年5月2日、仁川を経てジェイコブ・シフ一家の日本訪問団が5月5日にソウルに到着したと明らかにしている。
当時シフ一行が残した日記によると、高宗の侍従がシフとの出会いを手配していたが、日本の妨害工作によって会合が実現しなかったという。

もし高宗が、米国と日本を経てソウルに到着したシフ一行に会い、日露戦争後の国内外の情勢を話していたら、歴史が変わっていただろうか?
個人的にはほとんどその可能性はないと思う。
高宗は、病的なほど迷信に嵌っていた君主で、日露戦争の時にロシアが勝利するというシャーマンの言葉を聞いて安心していたような人物である。

当時韓半島の知識人たちは、清の外交官が与える「朝鮮策略」だけで国内外の情勢を把握することに汲々としていた。
残念ながらこの本には、ヨーロッパの事情や、当時覇権国家だった英国の情報はなかった。
後の韓半島の悲劇は、高宗を含め朝鮮人自ら招いたものである。

キムピルジェ

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[歴史]朝鮮と日本の「相反する選択」

キムピルジェ

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▲日露戦争当時の日本海軍提督の東郷平八郎。彼は若い頃、世界最強の海軍国だった英国に留学し、そこで教会に通いつつ聖歌や聖書を教材にして英語を学んだあと、これをもとにして海軍関連の教材を勉強したことでよく知られている。


19世紀末の朝鮮が鎖国で外の世界との断絶して近代化の機会を自ら捨てたのに対し、海洋国家の日本は、思い切って「明治維新」(1853〜1877年)して「富国強兵」と「文明開花」の道を選択した。
国力の伸長とともに、日本では征韓論が台頭し、大陸に向かって勢力を広げようとする動きが高まった。

当時の清は、ずっと朝鮮の宗主権を主張していたし、朝鮮の側も事大の礼を取ってい​​た。
ここで日本は1876年、江華島条約を通じ、朝鮮が自主国だということを明示して、朝鮮侵略を図った。
それによって清・日両国が対立状況になった。

その後、1882年壬午軍乱と1884年甲申政変などの事態に両国が関与して軋轢が激化すると、両国は1885年、天津条約を結び、朝鮮に変乱が起きて派兵する場合、双方が事前に通知し、事後直ちに撤兵するということで合意することによって、緊張を緩和しようとした。

そんな中、1894年6月、朝鮮で東学農民反乱が起きると、朝鮮の要請により、3000人余りの清軍が入ってきた。
日本はこれに抗議して、公使館と居留民保護の名目で軍を派兵することによって、清との勢力均衡を維持しようとした。

東学農民反乱の勢いが弱まると、朝鮮はすぐに日本軍の撤兵を要求したが、日本の大鳥圭介公使は本国の訓令通りこれを拒否した。
日本の目的は、反乱の鎮圧よりも、袁世凱軍に圧力をかけて、朝鮮から親清勢力を追い出して親日政権を立てることにあった。

それによって朝鮮に親日開花政権が入り、甲午改革が断行された際、7月25日に日本軍が牙山・豊島沖で清海軍を攻撃し、29日に成歡を占領した後、8月1日に宣戦布告をすることによって、日清戦争(1894年7月〜95年4月)が勃発した。

この戦争で列強は中立を宣言していて、近代的軍備を備えた日本が一方的な勝利を重ねた。
戦争の結果、清は95年4月17日、日本と下関条約を結んだ。
これによって清は朝鮮が完全な自主独立国だということを認めた。

日本、日清戦争後にロシアと激突

それと共に清は、朝鮮での日本の地位を確認し、賠償金2億両を日本に支払い、遼東・台湾・澎湖諸島を割譲するとともに、通商の特権をすべて日本に提供した。
日清戦争(1894年7月〜1895年4月)の勝利によって朝鮮を独占しようとした日本の計画は、ロシアが主導した三国干渉によって一時的に阻止された。

日本は政治的劣勢を挽回するため乙未事変を起こし、明成皇后を殺害した。
それで朝鮮は1896年2月、親露派によって露館播遷を断行し、親露政権が樹立したが、経済的には日本はまだ朝鮮を排他的に支配していた。

一方で日本は、朝鮮での経済的地位を確実に固めつつ、朝鮮を軍事的に保護するため対ロシア戦争を想定した軍備拡張に注力した。
日本は清から受けた戦争賠償金3億6,000万円のうち2億2,000万円を軍備拡張に使用し、1896〜1903年の予算歳出の平均5割を軍備に充当した。

しかし日本は独自の力でロシアと戦って勝利する自信がなかったので、アジアで英国・米国の利権を守る憲兵の役割を自ら背負った。
これによって日本は、英国と米国からの外交的・軍事的支援を受けただけでなく、日露戦争の莫大な戦費17億円のうち8億円を英国と米国からの外債で集めた。

一方で1896年、ロシアは三国干渉後に露清銀行を設立し、北満州を横断してチタとウラジオストクを短距離で結ぶ東清鉄道の敷設権を獲得した。
また1898年に旅順・大連を租借して、ここに大規模な海軍根拠地を作ることを計画していて、朝鮮にも1897年に財務アドバイザーのアレクセイエフと軍事顧問を派遣して、1898年には韓露銀行などを設立した。

日本、ロシア制圧のために日英同盟を推進

しかし朝鮮内で起きた利権反対運動と日英両国の妨害で、アレクセイエフは就任せず、すぐに本国に帰って行って、韓露銀行も閉鎖された。
これでロシアは朝鮮から一歩後退し、満州に侵略の足場を固めた。
1900年の義和団事件をきっかけに、帝国主義列強と共同出兵したロシア軍は満州を占領、朝鮮を日本との緩衝地帯としようとした。

ここで日本は1901年12月7日、葉山で開かれた会議で、米留学中だった小村寿太郎外相が、多くの国の長老たちと国際情勢について意見を交わした。
当時小村はこのままでは満州がロシアに占領されるのを避けることはできないし、満州を奪われたら朝鮮も自らをロシアの手から守ることができないと協調した。
彼はロシアを制圧するため、英国の力を借りる必要があると強調した。
それで元老会議は日英同盟を承諾した(1902年1月に日英同盟締結)

一方でロシアは日英同盟が締結されると、譲歩の姿勢を示し、4月に満州からの撤兵を内容とする滿州還付條約を締結した。
この条約によって1902年10月に第1次撤兵を断行したが、以降ロシアの積極的な対満州政策への旋回で、1903年4月に予定されていた第二次撤兵を拒否し、むしろ満州に軍隊を増派した。

以降ロシアはボンファン省・安東省一帯をその支配下に置き、旅順を強化しており、同年7月に東清鉄道を完成させた。
また8月にアムール地域と関東地域に東アジア総督府の設立を発表し、1903年4月、鴨緑江下流のヨンアムポを占領し、軍事基地を設置して租借を要求した。
そこで日本は満韓交換の原則で数回交渉しようとしたが、これ以上は交渉の可能性がないと判断し、ロシアとの戦争を決意した。

日本は1904年2月4日、対ロシア交渉断絶と開戦を決定した。
乃木希典隊長率いる日本軍は2月8日に旅順港を攻撃し、ロシア戦艦2隻と巡洋艦1隻を破壊し、9日に仁川港に停泊中のロシア艦隊を撃沈した後、10日に宣戦布告をした。

ロシアと日本の間に戦雲が漂い、大韓帝国は1904年1月21日に中立を宣言した。
しかし日本軍はこれを無視して2月9日にソウルに進駐した。
2月23日、日本は攻守同盟の性格を帯びた「韓日議定書」を締結することにして、兵力と軍需品の輸送のための鉄道建設を急ぎ、4月1日には朝鮮の通信事業を強化した。

5月18日、帝国政府にロシアと締結していたすべての条約とロシア人に付与していたすべての利権の廃棄やキャンセルを公布した。
日本軍は5月初め、鴨緑江を渡って南山を陥落させ、遼陽に向かった。

ここで8月28日から日本軍13万人、ロシア軍22万人の間で大激戦が繰り広げられた。 
9月4日、日本軍は奉天戦闘を勝利に導いた。
続いて勢いに乗って1905年1月初め、日本が旅順港を陥落させると、ロシア軍は大勢を挽回しようとしてバルチック艦隊を派遣した。

ロシア軍は5月27日、大韓海峡で東郷平八郎提督が率いる日本海軍との激戦で惨敗し、取り返しのつかないことになった。
ロシアは続く敗戦と革命の勃発で、戦争をこれ以上行うことができなくなった。

日露戦争後、朝鮮、日本の植民地に転落

結局ロシアはルーズベルト大統領の勧告を受け入れて、日本とポーツマスで講和条約を締結することにより、戦争を終える。 
10万人の日本軍が戦死した日露戦争は、東アジアで朝鮮半島の植民地分割のため、海洋勢力と大陸勢力との間の勢力争いの結果として発生した。

これは朝鮮と満州をめぐるロシアと日本の帝国主義国家の武力衝突にとどまらなかった。
当時日本の背後には、同盟国のイギリスとアメリカの資本が、ロシアの背景にはフランスとドイツの資本があった。
特に英国は、日本の同盟国として日露戦争開戦後、条約に基づいて中立を守ってはいたが、情報や武器の調達面で日本を援助して、日露戦争の勝利に貢献した。

これに対して入江隆則明治大教授は最近、マスコミとのインタビューで、「明治時代の日本人は、海洋国家の日本が繁栄するために、日本に敵対する可能性のある大陸国家のロシアと清が韓半島を支配することをしっかりと阻止しようと思っていた」としながら、日本が英国と同盟を結んだことを「賞賛に値する安全感覚」と評価した。

100年前の日本の政治家や軍人など国のリーダーたちは、断固として海洋国家のイギリスと同盟を結び、日本国民はこれを歓迎した。
当時国際情勢を理解する日本人のレベルと深さは驚くべきものだった。
一方で日露戦争の結果、国際情勢に無知だった朝鮮は、帝国主義列強の承認ないし黙認の下で、日本の植民地に転落することになる。

現在朝鮮半島の北半球に旧ソ連と中国の影響を受けている独裁国家北朝鮮などの大陸勢力が入っている。
北朝鮮は現在、日本の安全保障への脅威を加える最も脅威的な勢力である。
中国、ロシア、北朝鮮のため、日本は米国との同盟を強化している。

100年前の日本人が持っていた「安全感覚」は今も有効である。
歴史はほとんど変わらない。
大韓民国が大陸勢力の狭間でどの国と強力な同盟を結ぶのかは、すでに100年前に定められていて、これを実践に移した人物がまさに国父の李承晩大統領である。

キムピルジェ

引用ソース
http://www.chogabje.com/board/view.asp?C_IDX=64555&C_CC=BA







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